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現代中国　インタビュー・シリーズ

	第6回　早稲田大学教授榊原英資
		早稲田大学教授榊原英資人民元切り上げや、今年に入ってからの上海市場の大暴落など、中国は次第にバブル経済への道を歩み始めている。そして２００８年４月24日、中国政府は株式市場に介入し、証券取引印紙税引き下げによる市場救助策を講じた。中国政府がバブルに対する警戒を強める中、「ミスター円」と呼ばれる榊原氏は政府の市場介入につて、「本来やってはいけないこと」と言う。また、「市場経済にはどうしてもバブルは発生する」とする榊原氏が今後の中国経済を大胆に予測する。

	第5回　国際経済促進協会会長　六川渉右
		国際経済促進協会会長　六川渉右今も日中交流のために心血を注ぐ六川氏は、１９９７年３月、中国南京老人児童福利院に50万元（今のレートで計算すると約７５０万円）を寄付。個人としては高額であり、当時、中国で注目を集め、新聞やテレビで取り上げられ中国全省に放送もされた。また、南京市に１０００本の梅の木を贈呈し、「日中友好梅園」を開園するなどの慈善事業の他、日中経済に関する講演を数多く行ない、環境問題などにも取り組んでいる。そんな六川氏の根源には、「奉仕の精神」があった

	第4回　ジャーナリスト　田原総一郎
		ジャーナリスト　田原総一郎昨年11月と今年3月に、東京と北京で開かれた「日中ジャーナリスト交流会議」で座長を務めた田原総一郎氏。日中のジャーナリストが本音で激論を戦わせた非公開のこの会議では、日中間の火花散る問題が話し合われ、大きな成果があったという。また、上映中止をめぐって、大きな問題となった映画『靖国YASUKUNI』をめぐって、田原氏自身の靖国観を語る。

	第3回　電通　成田　豊
		電通　成田　豊広告代理店の電通は、単体では世界最大、グループでは世界第５位の世界に冠たる巨大企業である。成田最高顧問は、１９５３年の入社以来、日本の広告業の近代化に尽力し、電通が巨大企業へ成長する過程を常にリードしてきた。広告の近代化、それはまさしく戦後日本の経済成長の原動力だった。成田豊最高顧問は、電通グループの支柱として、今も大きなビジョンを描き続けている。

	第2回　テレビ朝日広瀬道貞
		テレビ朝日広瀬道貞広瀬道貞・テレビ朝日会長は、大分県日田市出身、江戸期の儒学者、広瀬淡窓（ひろせ・たんそう）を祖先に持つ名家の生まれだ。父親の正雄氏は元郵政大臣、兄の貞雄氏は元富士貿易社長、弟の勝貞氏は大分市長と、三兄弟ともに広く活躍している。テレビ朝日は『報道ステーション』等のニュース番組のほか、サッカーやフィギュアスケートの中継に力を入れており、北京オリンピックのテレビ放映が注目される。広瀬会長は民放連会長も務めており、現在「地上デジタルテレビ放送」普及に向けて精力的な取り組みをみせている。

	第1回　ANA会長
		アジアナンバーワンを目指して ANA 大橋会長ＡＮＡにとって中国はプロジェクトの中心地、などというような存在ではない。なぜなら、ＡＮＡは何十年も前から中国を視野に入れて活動してきたからだ。アジアナンバーワン、そのためにはまず中国へ。最初からＡＮＡのキーワードは「中国」だったと行っても過言ではない。陸・海に続く日本発「空のシルクロード」。その実現は、実はもう間近なのかもしれない。いつかきっと、空を見上げると「シルクロード」が見える日が来るはずだ。

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